●日常生活の工夫
災害への備え

災害時、避難所における食物アレルギー対応はどのようなものでしょうか。自治体や民間団体の食物アレルギーに対する取り組みを紹介します。

国立研究開発法人
 国立成育医療研究センター
 大矢 幸弘先生 監修

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災害への備え

災害時の基本理念は「自助・共助・公助」です。
災害への備えは、自助:共助:公助=7:2:1と言われています。

  • 自助
    • 個人では、1週間分を目安に食品や医薬品を備蓄しましょう。
      アレルギーの情報や緊急連絡先を記入した「サインプレート」(図1)や「個別カード」(図2)を作っておくと役立ちます。
  • 共助
    • 日常的な周りとのつながりが、緊急時には力を発揮します。
  • 公助
    • 自治体と民間団体のアレルギーに関する日常的な理解と連携が求められます。
      ご自身の自治体の対応を確認しておくことも大切です。

監修・協力

大矢幸弘先生

大矢 幸弘先生

国立成育医療研究センター アレルギーセンター シニアフェロー​

名古屋市立大学大学院医学研究科環境労働衛生学分野特任教授​

藤田医科大学ばんたね病院総合アレルギー科客員教授​

国立名古屋病院小児科、国立小児病院アレルギー科などを経て、2002年から国立成育医療センター第一専門診療部アレルギー科医長、2015年に国立研究開発法人への改組を経て2018年から国立成育医療研究センターアレルギーセンター長、2024年から同シニアフェロー、名古屋市立大学環境労働衛生学特任教授、藤田医科大学客員教授。アレルギー疾患(気管支喘息、アトピー性皮膚炎、食物アレルギー、消化管アレルギー)のガイドライン作成に関わっています。​

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